ドゥイブス・サーチ（代表：高原太郎 医師、所在地：東京都世田谷区）は、乳がん検診の新しい選択肢として普及を進めている「無痛MRI乳がん検診・ドゥイブス法」の累計受診件数が、2025年9月1日時点で53,000件を突破したことをお知らせいたします。
2018年の開発以来、医療機関と協力しながら、乳がん検診における「痛み・恥ずかしさ・被ばく」といった従来のハードルを取り除く新しい選択肢として啓蒙を進めてまいりました。2022年以降は年間40〜65％の利用増が続き、提携医療機関も全国約90施設に拡大。自治体検診を補完する受診方法として多くの女性にご利用いただいております。
受診者数増加の背景 ー 受診料100％補助の実現と国会の場での注目
今年は自治体による検診助成や国会の場で注目を浴びたことが後押しとなり、利用者増加につながったと考えられます。
①女性議員2名が国会の場でドゥイブス・サーチ（無痛MRI乳がん検診）について質問
2025年5月、自由民主党の小野田紀美参議院議員は、参議院・決算委員会にて「高濃度乳房のため自治体検診を受けられず、自己負担でMRIの『ドゥイブス・サーチ』を利用している」と発言しました。
さらに翌6月には、立憲民主党の塩村あやか参議院議員が、MRIドゥイブス法を「時代に求められている検診方法」として取り上げ、痛みのない乳がん検診の普及を国として支援するよう提案しました。これに対し石破総理は、「乳がん検診の受診率向上については、急いで取り掛かりたい」といった主旨の発言をされ、今後も女性の声を積極的に取り入れていきたいと答弁しました。
②自治体による初の検診補助が実現
2025年5月、滋賀県彦根市において自治体からの検診費用の全額助成により、500名の女性が無料で「無痛MRI乳がん検診」を受診することができました。彦根市立病院は、市民を対象に500名を上限として予約受付を開始したところ、累計7時間で予約が定員に達しました。
痛みのない乳がん検診「ドゥイブス法」とは
ドゥイブス法は、当団体の代表・高原医師（医学博士・放射線科専門医）が考案した、MRIを用いた新しい乳がん検診方式で、以下６つの特徴があります。
・痛くない：胸を圧迫しないため、痛みなく検査可能
・見られない：服を着たまま、触れられることなく検査可能
・被ばくゼロ： X線を使用しないため、何度受診しても放射線被ばくゼロ
・がん発見率が高い：撮影の際に死角が少なく、がんを見つけやすい
・豊胸後や乳房手術後も検査可能：胸を圧迫しないため、胸にインプラント挿入後の方でも検査可能
・日本人の乳房に適している：日本人女性に多いとされる高濃度乳房（デンスブレスト）に対応
現在、全国約90の医療機関に導入され、多くの女性に新しい乳がん検診の選択肢を提供しています。
無痛MRI乳がん検診がアプローチする「乳がん検診未受診の原因」
乳がんは日本人女性の「がん罹患率 第1位」である一方、検診率は47％台にとどまり、受診率向上が喫緊の課題となっています。当社が今月、42歳〜69歳の女性1,304名を対象に行った独自調査でも、「過去2年以内にマンモグラフィ（自治体・職域・自費を含む）を受けたことがありますか？」という質問に対し、半数以上が「いいえ」と回答し、社会全体と同様の低受診率が浮き彫りとなりました。
過去2年以内にマンモグラフィ（自治体・職域・自費を含む）を受けなかった女性（42歳〜69歳）557名対象にその理由を質問したところ、最も多かったのは「痛みが不安／以前痛かった」が26.8％であり、続いて「恥ずかしさ」「予約の手間」が挙げられました。つまり、従来の検診方法に内在する身体的・心理的ハードルが、多くの女性にとって受診回避の大きな要因となっていることが改めて示されました。
この点において、『痛くない・脱がない・触られない』ことを特長とするドゥイブス法は、乳がん検診の受診率向上に向けた実効性ある解決策として支持を広げています。
社会的関心の高まりを受け、累計症例は53,000件を突破
2018年に当社代表の高原医師によって開発された「無痛MRI乳がん検診・ドゥイブス法」の受診者数は年々増加を続け、2025年9月時点で累計症例数は53,000件を超えました。今年の社会的関心の高まりを受け、前年同期比を踏まえると、今年の利用件数は17,000件超と過去最高に達する見込みです。
ドゥイブス・サーチについて
ドゥイブス・サーチ（https://www.dwibs-search.com/）は、無痛MRI乳がん検診を受けられる全国の病院・診療所を検索できるサービスです。開発者の高原太郎医師が運営し、導入する全国約90の医療機関とともに、新しい検診方法と乳がん検診の重要性について普及を進めています。
ドゥイブス法は従来の検診ハードルを超えた「やさしい検診」法です。今後も医療機関や自治体と連携し、乳がん検診の新しい文化を根付かせ、未受診ゼロの未来を実現してまいります。
